子どもを持ちたい方へ

将来、子どもを持つことについて治療が始まる前に医師と話し合いましょう

がんと診断される若い（15～39歳）患者さんの数は、年間約２万人と推計されています。子どもを持ちたいと願う人もいますが、がん治療後では不可能な場合があります。妊娠できる力やさせる力のことを「妊よう性（にんようせい）」といいますが、治療が始まる前に妊娠への影響について主治医と話し合い、必要に応じてカウンセリングや生殖医療専門医と相談することをお勧めします。

当院では男女を問わず患者さんに子どもを持つ希望について確認し、相談しながら治療を進めています。患者さんが納得のいく意思決定を行えるよう、できるだけの支援を行っています。

がん治療による影響について

手術の場合、男性では精巣摘出、前立腺、膀胱、直腸など骨盤内の手術による神経障害により、性機能が低下することがあります。女性では両側卵巣摘出や子宮全摘出では妊娠が望めませんが、組織型や病気の進行度によっては妊よう性を温存する術式も可能です。当院では妊よう性を温存するために、初期子宮がんのレーザー蒸散術や円錐手術、高用量黄体ホルモン療法なども行っています。

薬物療法の場合は抗がん剤の種類や量により、卵巣機能や造精機能の低下をきたします。無月経になっても月経が再開することもあれば、そのまま閉経を迎えることもあります。月経が再開しても卵巣機能が保たれているとは限りません。また、乳がんの治療で用いられるホルモン療法は術後５～10年と長期にわたるため、妊娠できるタイミングを逃すことがあります。乳がん女性が妊娠のためにホルモン療法を安全に一時中断できるかどうかについては、当院も参加する国際的な研究が進行中です。

放射線療法の場合は放射線があたる部位（卵巣を含む腹部・骨盤、精巣、視床下部-下垂体前葉を擁する脳）と線量によって妊よう性に影響を与えます。

生殖補助医療と地域の医療ネットワーク

生殖補助医療は女性の場合、①受精卵凍結保存、②卵子凍結保存、③卵巣組織凍結保存（研究段階）、男性の場合は精子凍結保存の方法があります。採卵に数週間かかることや経済的な負担、凍結できたとしても必ずしも妊娠につながるわけではない、といったデメリットがあります。自然妊娠が可能な場合もあります。できるだけ早い情報提供と生殖補助医療を目的とする、愛媛県がん生殖医療ネットワークも立ち上がっています。

【参考】
・『小児、思春期・若年がん患者の妊よう性温存に関するガイドライン』（2017年版、一般社団法人　日本癌治療学会）
・「小児・若年がん長期生存者に対する妊よう性のエビデンスと生殖医療ネットワーク構築に関する研究」班サイトhttp://www.j-sfp.org/ped/

更新：2024.01.25