医療機関における医療安全の取り組み 良質で安全な医療を提供するために

大垣市民病院

医療安全管理課

岐阜県大垣市南頬町

ヒューマンエラーの防止対策

医療事故は、患者さんに最終的にかかわった医療者のヒューマンエラーが「原因」ではなく、組織における医療事故予防に関するシステムの不備や偶発的な不可抗力により誘発された「結果」です。

ヒューマンエラーに関与する主な人間特性として、①生理学的特性(例:寝不足や疲労が蓄積すると間違える)、②心理学的特性(例:権威勾配等があると間違いを指摘できない)、③認知的特性(例:類似する物が近くにあると取り間違える)があります(1)。

これらの特性と、人間を取り巻く環境が適切に合致しない場合に、結果としてヒューマンエラーが発生します。よって、適切な再発防止策を講じるには、エラーが誘発された根本的な要因を洗い出して組織における課題を解決していくことが重要です。

そのために、医療安全を推進する組織体制を構築し、あらゆる医療関係職種が安全に業務を行うことができるよう、組織全体で横断的に取り組んでいます。日常業務の中で医療事故防止に恒常的に努め、医療安全研修会を開催するなどの全員参加による医療安全活動を推進しています。

患者さんの安全確保のために以下の取り組みを行っています。

1.患者誤認防止

①フルネームと生年月日による患者確認

患者さんの確認は安全な医療の基本となります。患者誤認防止策として、患者さんにフルネームと生年月日を言ってもらい、患者確認を行っています。

②リストバンドの活用(写真)

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写真 リストバンドによる患者認証

医療行為の実施時にリストバンドによる患者認証を行っています。

2.誤薬の防止

薬剤関連のインシデントでは、処方・指示する医師、調剤する薬剤師、与薬する看護職などの多職種が関わっています。与薬時の確認項目や業務プロセスにおけるダブルチェックや指さし呼称など、誤薬防止のための取り組みを行っています。

3.転倒・転落の防止

入院中は、治療や病態により転倒・転落のリスクが変化します。転倒・転落アセスメントシート等をリスク評価に活用し、看護計画に反映しています。状況に合わせたアセスメントから予防策を講じています。

4.指示だし・指示受けの標準化

原則として、すべての点滴・内服薬処方、検査などの指示は、電子カルテシステムを使用して行います。口頭指示は、緊急時などのやむを得ない場合に限り、院内の手順に従って受けることができます。不明確なことがあった場合は、指示を出した医師に確認した後に実施しています。

5.医薬品・医療機器の安全使用

医薬品における安全使用では、危険薬や持参薬、救急カート内の医薬品の管理方法の標準化等を推進しています。医療機器の安全使用では、フールプルーフやフェールセーフに基づいて設計された医療機器の購入、機種の統一、保守点検、研修などの取り組みを行っています。このようなさまざまなメーカーの取り組みとともに、実際に医薬品や医療機器を取り扱う医療職がそれらを正しく、また適切に使用するために、医薬品や医療機器の安全性情報の収集や勉強会を開催しています。

6.医療安全管理に関する指針・マニュアル類の整備

医療法施行規則で規定された医療に係る安全管理のための指針のほか、安全の確保を目的とした方策を、例えば標準化された業務工程を示す指針・マニュアル類として作成しています。指針・マニュアル類には、事故発生時の対応や報告手順、基本安全確認行動の手順などが含まれます。

医療安全に関する報告制度の整備

ハインリッヒの法則では、医療において1件の重大事故の背景には29件の同様な軽微な事故、さらに300件のヒヤリ・ハットが存在するといわれています(図)。医療安全推進のためには、これらの情報を収集し、リスクを抽出することが望ましいと考えられています。そのため、医療機関における報告制度は、軽微なエラーから患者さんに有害な事象が発生した場合まで幅広く報告するシステムです。

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図 労働災害の分野でよく知られている、事故の発生についての経験則

これらの報告は、患者さんの身体に与える影響の程度によりレベル分類・分析され、医療安全推進のために委員会等で検討されます。事例の分析の際には、ヒューマンエラーを誘発した環境因子などを洗い出し、根本的な要因の分析を行います。分析した結果に基づき、具体的で実行性のある再発防止のための対策を立案し、対策を各部署にフィードバックして医療機関全体の安全強化に努めています。

チーム医療と患者参加

ヒューマンエラーの背景にはチームにおけるコミュニケーションエラーもあります。したがって、良質かつ安な医療を提供する体制を確保するためには、コュニケーションエラーの発生を予防し、チームワークを活用した医療安全への取り組みが重要です。個別の職種における業務の安全確保だけでなく、チーム全体で医療における安全確保に努めています。

また、医療安全推進のためには、医療関係職の取り組みだけでなく、患者さん自身または患者さんの家族による医療への参加も重要です。厚生労働省が2001年に「安全な医療を提供する10の要点」を示し、「対話と患者参加」を2番目の要点として挙げています。このなかで、医療内容について十分に説明し、患者さんとの対話を心がけることによって、医療に対する患者さんの理解が進むとともに、相互の理解がより深まると述べられています(2)。患者さんの参加によって、医療安全の確保と医療の質の向上により、患者さんの満足が得られる医療の提供に努めています。

【参考文献】
1)河野龍太郎;『医療におけるヒューマンエラーなぜ間違える どう防ぐ』医学書院、2004年
2)厚生労働省;「安全な医療を提供するための10の要点」報告書、2001年

更新:2022.03.08