検診とワクチン接種で子宮頸がんの予防ができるの?

産婦人科

HPVワクチンの子宮頸がん予防効果とは?

ヒトパピローマウイルス(HPV)は、性交渉により女性の8割が50歳までに感染し、通常は感染しても自然に排除されます。しかし、ハイリスク型に感染した場合、子宮の入り口(頸部(けいぶ))に数年かけて前がん病変(*1)として腫瘍化(しゅようか)し、子宮頸(しきゅうけい)がんに進行する場合があります。

*1 前がん病変:今後がんに変わる可能性がある細胞

子宮頸がんは国内で年間10,000人が罹患(りかん)し、約2,700人の女性が命を落とし、特に20〜30歳代で最も頻度(ひんど)の高いがんです。HPVはハイリスク型が15種類程度存在しますが、その中で主にHPV16型、18型が子宮頸がんの約70%を占めています。

HPVワクチン接種で、16型と18型HPV感染による子宮頸がんを予防できます。公費予防接種の対象は小学校6年生〜高校1年生の女性で、半年間で3回ワクチンを注射することになります。期間を過ぎると自費となりますのでご注意ください。

子宮頸がんワクチンの副反応が心配ですが?

HPVワクチン接種の副反応は、ほかの予防接種と同等の頻度です。

ワクチンの接種部位の腫(は)れや痛みは、体の中でウイルス感染を防御するための免疫反応としての症状で、ほとんどが数日程度で治まります。国内でワクチンを接種した人の中に、痛み、運動障害、不随意運動(ふずいいうんどう)(*2)、そのほかさまざまな症状が報告されていますが、同様の症状はワクチンを接種していない同じ世代の女性や男性にも報告されており、因果関係は証明されていません。重大な副反応は極めてまれです。

*2 不随意運動:自分の意思とは関係なく、ふるえや手足など体が勝手に動いてしまうこと

国内の報告によると、約890万回の接種のうち副反応が疑われた方が2,584人(0.03%)で、そのうち90%以上が回復しています。10万人中2人(0.002%)で、回復が確認されていない副反応が報告されています。本ワクチンにより健康被害にあわれた方の救済制度や、対応にあたる専門機関も整備され、安心して接種できる体制が整っています。

約90%の子宮頸がんが予防できる9価ワクチンが自費診療で接種できます。4価ワクチンは男性も自費診療で接種できます。また子宮頸がん検診としてHPV検診も前がん病変の早期発見に有効で、従来の細胞診からHPV単独検診へ、近い将来大きな変化があるかもしれません。

更新:2022.06.13